保険
生命保険 必要保障額シミュレーター
月額生活費・保障年数・教育費・負債・既存の貯蓄と保険を入力すると、万一の場合に残された家族が必要とする「必要保障額」を試算します。
7,200万円
6,000万円
8,500万円
1,300万円
−7,200万円
本ツールの計算結果はシミュレーションであり、将来の運用成果や税額を保証するものではありません。実際の投資判断や税務手続きにあたっては、金融機関や税理士など専門家にご相談ください。
必要保障額とは
生命保険の「必要保障額」とは、万一の際に残された家族が生活に困らないよう、死亡保障として準備しておくべき金額の目安です。遺族が必要とする生活費・教育費・住宅ローンなどの負債を合計し、すでに持っている貯蓄や既存の死亡保険金を差し引くことで算出します。必要保障額がプラスの場合は保障が不足しており、マイナス（あるいはゼロ）であれば現時点では貯蓄・保険で十分カバーできていることを示します。子供の成長や住宅ローン残高の減少にともなって必要保障額は変化するため、定期的に見直すことが重要です。
計算方法
このツールでは以下の式で必要保障額を計算します。
生活費必要総額 = 月額生活費 × 12ヶ月 × 保障年数
必要資金合計 = 生活費必要総額 + 教育費 + 負債残高
必要保障額 = 必要資金合計 − 既存貯蓄 − 既存死亡保障
例えば、月額生活費25万円・保障年数20年・教育費500万円・住宅ローン2,000万円・既存貯蓄300万円・既存保険1,000万円の場合、生活費総額は2,500万円×20年＝6,000万円…ではなく 25万円×12ヶ月×20年＝6,000万円。必要資金合計は6,000万円+500万円+2,000万円＝8,500万円。必要保障額は8,500万円−300万円−1,000万円＝7,200万円となります。
各項目の入力目安
月額生活費: 遺族の生活に必要な月間支出。現在の生活費から自分の支出分を差し引いた額が目安です（例: 世帯全体20万円のうち本人分5万円を除いた15〜20万円など）。
保障年数: 末子が独立するまでの年数や、配偶者が年金を受け取るまでの年数などを目安にします。一般的には20〜30年が多く設定されます。
教育費: 子供1人あたりの教育費の目安は、公立中心で約1,000万円、私立中心で2,000〜3,000万円程度と言われています（文部科学省の調査をご参照ください）。